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仮想ハイブリットの Care Hotel Modelによる外科患者の満足度について (【連載】北米イノベーション最前線 ヘルスケアニュース from Silicon Valley ㉛)

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【私たちが想像するヘルスケアの未来は、少しずつ現実となっている。そんな北米の最新ヘルスケアイノベーション情報を定期的にお届け致します。】

先日発表されたMayo ClinicのCare Hotel Modelに関するレポートは、コロナ禍でトレンドとなっている医療の非集中化(デジタル技術の活用等による病院医療の院外化)のメリットを裏付けるものであり、話題となりました。デジタル技術を活用することで、医療の質を確保しつつ、PX向上とコスト削減を図ることができ、病院・患者双方にとってメリットが大きいと考えられています。本トレンドの背景には、今週のニュースで取り上げているMind Mazeの様な各種ツールが充実してきたことや、AHA(米国病院協会)が遠隔医療ソリューションの活用を推進していること等が挙げられます。日本においては、地域医療・訪問診療を推進する医療法人が、都内全域の訪問診療の患者さんを24時間365日体制で遠隔支援する「在宅医療管制塔センター」を2021年に新設。医療へのIT導入による在宅医療先端モデルケースの構築を目指すなど、遠隔医療への取り組みが社会に実装されてきております。

★Pick Up News

仮想ハイブリットの Care Hotel Modelによる外科患者の満足度について

米国を代表する病院グループのMayo Clinicが、コロナ禍にフロリダ州施設で開始したCare Hotel Modelの効果について、検証結果を公表した。手術前後、病院施設に入院するのではなく、隣接するホテルに宿泊してもらい、バーチャル・リアルを組合せたケアサービスを提供するモデル。PX(Patient Experience:患者経験価値)の向上に加え、患者・病院双方の費用を削減できるメリットがある。ホテル宿泊の際、患者は、遠隔診療セット(医療デバイス、タブレット端末等)を受取り、医療スタッフが遠隔モニタリング・診療を行う。また、ホテルに看護師が常駐し、更衣介助等の患者対応を行う。Mayo Clinicは、今回のPX調査の結果が良好だったことから、特定の診療科・手技(整形外科、循環器内科、一般外科、脳神経外科、耳鼻咽喉科関連等)について、今後もCare Hotel Modelを継続する方針とのこと。

遠隔モニタリングに関する日本のサービス

●遠隔・非接触で患者に応対:遠隔応対ソリューション

スマートフォンやタブレット端末等で個々の病室を見回ることなく、映像や音声により患者様の顔色や体調を確認することが可能に。


遠隔応対ソリューション

医療従事者様などのスタッフが、患者様への応対を“非接触”で行う為のsharpのソリューションです。

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●遠隔からの安否確認:ライブコネクト

多種多様なセンサーにより、遠隔にて患者の安否確認、異常検知を行うシステム。全患者の様子を電子看板で可視化し、医療スタッフの負担・接触機会を低減。


ライブコネクト

Z-Works 介護支援 ライブコネクト

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1.デジタルヘルス

1)EEG(脳波)測定用ウェアラブルデバイス開発の会社が$12.5M(約14億円)の資金調達を完了

Epitelは、EEG(脳波)モニタリングプラットフォームの開発に取組む米スタートアップ。同社は、病院のERやICUに於ける発作の早期感知・モニタリング等を目的とした小型且つワイヤレスのEEG測定用ウェアラブルデバイス「REMI」を開発し、昨年FDA承認を取得している。従来のEEG検査は、装置システムが大型なうえに、多くのセンサーを頭部に取り付ける等、セッティングが複雑で、使用上の課題が多かった。同社は、先週、Catalyst Health VenturesやDexcom等から$12.5Mの資金調達(Series A)を完了し、本格的に病院展開を開始する。また、現在、同製品は、病院での利用に限定されているが、今後、てんかん患者の発作モニタリング・アラート等、在宅患者向けのソリューション開発も進める方針とのこと。

2)ミレニアム世代のED治療を扱うRo社の企業価値が$7B(約8,065億円)に

デジタルヘルス領域で注目を集めるユニコーン企業Roが、$150Mの資金調達を実施した(企業価値$7B)。また、新たにスキンケアサービス(Ro Derm)のローンチを発表。Roは、2017年に設立されたベンチャー企業で、DtoCでオリジナルブランドのヘルスケアサービスを提供している。男性向けオンライン診療(Roman:AGA診療、ED診療)から事業をスタートし、その後、女性向け(Rory)、不妊治療(Modern Fertility)、禁煙(Zero)、肥満(Plenity)、メンタルヘルスケア(Ro Mind)とサービスを拡大。在宅検査キット事業、プライマリケア、オンライン薬局・配送等にも取り組んでおり、総合デジタルヘルスへと進化していっている。

2.メディカルデバイス

1)MindMaze社が$105M(約121億円)の追加資金調達とAHA(米国病院協会)とのパートナーシップを締結

ゲームによるリハビリプラットフォームを開発するMindMazeが、$105 Mの資金調達(Series C)を行った。同社は昨年10月に125Mの資金調達をしており、約半年で$230Mの調達を実施。同社の製品は、脳卒中や外傷性脳障害の後遺症による四肢の麻痺を抱える患者の治療を目的としており、今回調達した資金で米国での拡販及びM&Aの機会を狙うと見られている。同時に、同社とAHA(米国病院協会)とのパートナーシップも発表。また、MindMazeは米国での遠隔医療に関する保険償還コードを取得したことも発表し、大きな注目を集めている。

2)CereVasc社がFDAのIDE承認を取得し、「eShunt」の臨床試験を開始

水頭症治療デバイスを開発するCereVascが、FDAのIDE承認(Investigational Device Exemption:治験用機器免除)を取得した。これにより、同社デバイスは臨床試験へと進むこととなる。同社が開発する「eShunt」は、正常圧水頭症治療を目的としており、下垂体静脈洞から過剰な髄液を採取し、他の血管に逃がすことで治療を行う。同疾患の従来の治療法は侵襲的な外科的手術が基本であるが、同デバイスによる治療法は1時間以内に行える低侵襲治療であり、麻酔量の減少や感染リスクの低減にも寄与することが期待され、上市への期待が高まっている。

3.ヘルスケア

1) Mashimo社が “不可解”なM&Aで、消費者向けテクノロジー事業に参入

パルスオキシメーター等の非侵襲モニタリングデバイスメーカーであるMasimoが、DenonやMarantz等のオーディオブランドを傘下に持つSound Unitedを約$1Bで買収すると発表し、話題となっている。本買収により、MasimoはSound Unitedの消費者向けプラットフォームや販売チャネル、機器の専門知識を活用し、病院から在宅に移行する患者を含む、一般消費者向け事業のポートフォリオ及び販路の拡大を狙っていると見られる。一方、本件に関する否定的な意見も散見され、Masimoの株価は今回のニュースの直後に35%下落した。

記事提供者
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エム・シー・ヘルスケア株式会社

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